無料相談を予約

ホーム

法学/政治学系

図解による法律用語辞典

購入する

この記事をシェア

図解による法律用語辞典

法学系の編入試験では、法律用語の正確な理解が論述問題の基礎になります。しかし、教科書の説明だけでは複雑な概念の全体像がつかみにくく、用語間の関係性も見えにくいという受験生は多いです。本書は図解という手法で法律用語を視覚的に整理し、概念の構造を把握しやすくする参考書です。

この本の位置づけ

本書は、法律学の基礎から応用レベルまでの用語を網羅した辞典形式の参考書です。大阪大学や京都大学などの難関大学から、地方国公立大学まで、幅広い編入試験に対応できる内容になっています。 他の法律参考書とは異なり、用語を「辞典」として引くのではなく、図解を通じて用語どうしの論理的な関係性を学ぶ構成になっている点が特徴です。教科書的な条文説明ではなく、概念の全体像をつかむのに向いています。

いつどのタイミングの編入受験生におすすめか

編入試験対策の中期(試験6〜8ヶ月前)から導入するのが効果的です。基本的な法律知識を教科書で一通り学んだあと、用語間の関係や複雑な概念を整理する段階で活躍します。 導入が早すぎると、前提知識がないため図解の意味が理解しにくくなります。逆に導入が遅すぎると、過去問演習のなかで出てきた不明な用語を素早く整理する機会を失い、直前期の焦りにつながります。

ターゲット大学と対策できるテーマ

オンライン編入学院が保有する過去問データベースを分析し、本書の内容が実際の出題範囲と重なる大学・学部を抽出しました。「頻出テーマ」はその学部の過去問で繰り返し問われている論点のうち、本書で扱っているものです。

大阪大学法学部

法学

頻出テーマ法実証主義、法治主義、法社会学

本書の該当ページ統治機構(p.133)、論理解釈(p.14)、行政権力(p.823)

京都大学法学部

法学

頻出テーマ民事訴訟手続、国家権力、報道の自由、司法制度、利害関係者、裁判制度

本書の該当ページ訴訟手続(p.609)、民事訴訟手続(p.614)、司法制度(p.61)

筑波大学社会国際学群

法学

頻出テーマ債権法、物権法、相続法、名誉毀損、刑法総論、違憲審査

本書の該当ページ相続法(p.374)、物権法(p.258)、債権法(p.303)

明治学院大学法学部

論文

頻出テーマ法解釈、刑事責任、成文法、消費者保護、環境問題、医療過誤

本書の該当ページ成文法(p.821)、犯罪の成立要件(p.665)、過失致死(p.687)

九州大学法学部

民法

頻出テーマ手付金、契約解除権、所有権移転、解除権、契約当事者、所有権移転登記

本書の該当ページ解除権(p.295)、所有権移転(p.290)、契約解除権(p.297)

香川大学法学部

法学

頻出テーマ情報公開、行政規則、法令解釈

本書の該当ページ行政規則(p.823)、行政組織(p.874)、法令解釈(p.804)

神戸大学法学部

論文(法学概論)

頻出テーマ紛争解決、契約自由、意思表示、意思能力

本書の該当ページ意思表示(p.233)、紛争解決(p.599)、契約自由(p.34)

近畿大学法学部

法学に関する基礎テスト

頻出テーマ民主主義論、判例法

本書の該当ページ土地利用権(p.634)、民主主義論(p.175)、権利濫用(p.39)

新潟大学新潟大法学部

憲法

頻出テーマ憲法違反、最高法規性、違憲審査

本書の該当ページ最高法規性(p.158)、憲法違反(p.101)、違憲審査(p.148)

新潟大学法学部

民法

頻出テーマ借地借家法、正当事由

本書の該当ページ正当事由(p.326)、借地借家法(p.336)

日本大学法学部

法学

頻出テーマ社会統制、法社会学

本書の該当ページ社会統制(p.743)、法社会学(p.17)

※志望校の最新の募集要項と過去問は必ずご自身でご確認ください。

使い方

用語ごとに調べたい部分を参照する「辞典的な使い方」と、関連用語をまとめて読む「学習用の使い方」の2つが考えられます。過去問演習で出現した未知の用語や、概念の境界が曖昧な用語(例:法治主義と違憲審査の関係)に直面した場面で、本書を開いて図解で確認する使い方が現実的です。 民法、憲法、刑法の各科目ごとに、分野内の用語を体系的に確認する際も活用できます。ただし本書は用語説明に特化しているため、過去問で具体的な問題の解き方まで習得する手段ではなく、あくまで「理解の補助」と位置づけるのが重要です。

注意点

本書がいつ出版されたかを確認してから購入してください。法律は改正が頻繁に行われるため、版の古さが用語の定義や制度説明に影響する可能性があります。特に民法や刑法の改正があった場合、本書の内容が現在の法律と齟齬する部分が生じていないか確認が必要です。 本書は「用語の定義と概念関係の理解」に特化しており、具体的な事件や判例を通じた応用的な理解や、論述問題での答案構成方法までは扱いません。また、大学によって問われる法律解釈や学説が異なる場合があり、本書の図解がすべての編入試験に対応するわけではない点も理解してから活用してください。

経済学系一覧に戻る

大学レベルから
探す

学部から探す

参考書から探す

志望校診断