伊藤塾の公務員試験民法の点数が面白いほどとれる本 知識ゼロからムダなく学べる
大学編入試験で民法が出題される場合、条文の理解と基本概念の定着がカギになります。しかし「民法は難しい」というイメージから、学習を先送りにしてしまう受験生も少なくありません。本書は公務員試験向けの参考書ですが、編入試験の民法対策にも活用できる入門書として検討する価値があります。
この本の位置づけ
本書は民法学習の初心者向けです。条文知識がほぼない状態から、基本的な民法概念を習得することを目的としています。同時死亡の推定、動産の引渡しと対抗要件、地役権、抵当権、相殺、同時履行の抗弁権、賃貸借契約など、民法全体の主要なトピックをカバーしています。 公務員試験向けのため、編入試験で出題される民法の範囲すべてが網羅されているわけではありません。本書はあくまで基礎固めの教材と位置づけ、志望先の過去問で繰り返し出題されている論点については、別途対策が必要になる可能性があります。
いつどのタイミングの編入受験生におすすめか
民法の学習に着手する初期段階（大学1年の秋～2年の春）での導入が適切です。この時期に本書で基本概念を習得することで、その後の過去問演習がスムーズに進みます。 学習開始時期が遅れて、編入試験直前の数ヶ月で初めて本書に取り組む場合、全体の理解に時間がかかり、過去問対策に充てられる期間が限定されます。逆に学習開始が早すぎる場合でも、基礎固めに有効なので大きな問題にはなりません。
使い方
本書は第1章から順に学習することで、民法の基本構造を理解できるよう構成されています。最初は全体を一読して「民法とはどんな科目か」をつかみ、その後で重要単元（抵当権、売買契約など）を重点的に復習する読み方が効果的です。 本書で基本概念をひと通り理解した後は、志望先の過去問に移行してください。過去問で出題された論点が本書のどのページに該当するのかを確認しながら、知識を具体的な問題へ結びつけます。この往復を通じて、条文理解が定着します。 ある合格者が本書を2周したという報告もあるため、1回の通読で完全に理解できなくても、繰り返し学習することで習得できる設計になっていると考えられます。
編入試験でよく問われる論点から入るなら、次の順で読むのが効率的です。
- p.27 ②同時死亡の推定
- p.57 第2章 民法総則「取消し」がここで扱われています
- p.108 動産物権変動の対抗要件である引渡し
- p.127 ③地役権
- p.162 ①抵当権の概要
- p.207 c 相殺「相 殺」がここで扱われています
- p.231 契約総論②同時履行の抗弁権
- p.253 賃貸借契約の意義
この本を使った合格者の声
オンライン編入学院に寄せられた合格体験談から、本書を実際に使っていた受験生の記述を抜き出しました。
2周した。
法政大学 法学部 合格（2026年度） ／ 法学
注意点
本書は公務員試験向けに作成されているため、編入試験で出題される民法の論点すべてがカバーされているわけではありません。志望先の過去問を先に確認し、本当に必要な参考書かどうかを判断してください。 編入試験で民法が出題される学部であっても、出題形式（選択式か記述式か）や難易度が公務員試験と異なる場合があります。本書学習後は、必ず過去問を解いて、出題傾向とのズレを認識してから、追加学習の内容を決めてください。
